事業部制組織

1256

事業部制組織

トップマネジメントの下に複数の自己充足単位に分けた組織。

事業展開のため主要な機能を持っているユニットごとに分けられているため、ユニット内での調整が可能で独立採算が成り立つ。

自己充足単位は、製品・サービスごとや、顧客・活動エリアなどにより分けられる。

 

  • メリット
  1. 業績責任の所在が明確
  2. ユニット間の競争が促進され、メンバーのモチベーション向上につながりやすい
  3. トップマネジメントの権限集中・負担の軽減
  4. 次世代経営トップの育成が容易
  5. 現場に即した迅速な意思決定が可能
  6. 指揮命令系統は一元化されている

 

  • デメリット
  1. 経営資源の重複
  2. 人材の点在により、専門性が分散され、知識の蓄積や規模の経済が働きにくいこと
  3. ユニット間コンフリクトが発生しやすい
  4. コミュニケーションコストの増大

 

ユニットとしての下位目標と組織目的が明確に接続されているとき、事業部制組織は他の組織構造に比べて責任が明確であるために下位目標にコミットしやすく、

またコミュニケーションコストが低減されるため、組織は成果を上げやすくなると考えられる。