組織均衡論とモチベーション
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組織均衡論
バーナードによる。
組織の存続条件について定義している。
組織に関わる主体（ステークホルダー）は、組織の活動に参加することで、組織から誘因となるメリットを受け取る。その見返りに、ステークホルダーは組織への貢献を行う。
この誘因が、貢献と等しいかそれを上回る場合、ステークホルダーは組織へ参加を続け（離脱を免れ）、組織は存続していくことができる。
組織の構成員においては、誘因を受けるにあたり、権限関係を受容することになる。
- 参加の意思決定（組織の構成員になろうという決意）
モチベーション論の導入
ー内容理論的見地から
●欲求階層モデル
組織への参加
＝賃金などの報酬獲得＝生理・安全欲求の充足
＝組織の相互関係の一員になる＝所属・社会的欲求の充足
ー過程理論の見地から
●期待理論
組織への参加≒賃金獲得（保証が法律でされている）
できる期待【魅力（賃金）の獲得】のための努力（労働力の提供）は行われる
●達成動機説
外発的モチベーション（賃金）により動機付けられて行動（参加）する
- 生産的な職務遂行へのの意思決定
モチベーション論の導入
ー内容理論的見地から
●欲求階層モデル
生産的な職務遂行＝潜在的能力の発揮、それによる職務遂行能力・人間性の成長
＝自己実現欲求の充足
ー過程理論の見地から
●達成動機説
仕事そのものを行動目的とする内発的モチベーション
ーその他
●組織コミットメント
職業的コミットメント・愛着コミットメントなどが高く働いている
→組織市民行動（個人の役割を超えた組織のための行動）を行う可能性が高い
